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産科医として,周産期メンタルヘルスケアと体制構築に向けたポイントは?

No.4978 (2019年09月21日発行) P.56

西郡秀和 (福島県立医科大学 ふくしま子ども・女性医療支援センター教授)

志賀友美 (岐阜大学医学部附属病院産婦人科臨床講師)

登録日: 2019-09-18

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  • 産科医として,周産期メンタルヘルスケアと体制構築に向けたポイントについて,教えて下さい。岐阜大学・志賀友美先生にご回答をお願いします。

    【質問者】

    西郡秀和 福島県立医科大学 ふくしま子ども・女性医療支援センター教授


    【回答】

    【助産師を巻き込んだ上で仲間を集め,身近なところから活動を開始する】

    当院では10年以上前から産後1カ月健診でエジンバラ産後うつ病質問票(Edinburgh Postnatal Depression Scale:EPDS)を使用していました。しかしその結果が活かされることは少なく,形式的なものになってしまっていました。あるとき1人の患者が出産後に自殺しました。防ぐ術はなかったのかと漠然と考えていたところに,偶然,他地域での周産期メンタルヘルスケアに対する先進的な取り組みを知る機会がありました。その先生に何から始めればよいかを伺ったところ,「まずは助産師を巻き込み仲間をつくることだ」という返答を頂きました。

    2017年1月に産婦人科病棟内で有志を募り,産科医1名,助産師5名で周産期メンタルヘルスグループを発足させました。まずは当院の現状を把握するために,過去行われていた産後1カ月健診でのEPDSの結果をまとめ,EPDSが9点以上であった割合が17%もあり,EPDS高値となるリスク因子としては精神疾患の合併が最も強いことを明らかにしました。病床を持つ精神科を併設しているという特性上,当院での精神疾患の合併率は5.2%と高値でした。

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