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「小児肥満症診療ガイドライン」改訂のポイント,小児肥満症の予防・介入,治療,合併症,予後【スコアリングシステムによる診断を廃して,肥満の程度を勘案して判定する方法に一本化,など】

No.4898 (2018年03月10日発行) P.57

南谷幹史 (帝京大学ちば総合医療センター小児科病院教授)

岡田知雄 (神奈川工科大学応用バイオ科学部栄養生命科学科特任教)

登録日: 2018-03-13

最終更新日: 2018-03-06

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  • 「小児肥満症診療ガイドライン」が2017年に改訂されました。改訂のポイント,小児肥満症の予防・介入,治療,合併症,予後などについて,ガイドライン作成委員長である神奈川工科大学・岡田知雄先生にご教示をお願いします。

    【質問者】

    南谷幹史 帝京大学ちば総合医療センター小児科病院 教授



    【回答】

    「小児肥満症診療ガイドライン」1)は,日本肥満学会の有志により2002年,「肥満研究」に発表された「小児肥満症の判定基準─小児適正体格検討委員会よりの提言」から始まります。当時の学童肥満において特に注目されたQOLの低下の改善,小児肥満(症)診療の必要性から出発したものです。その後2007年には,厚生労働省班会議(大関班)による「小児メタボリックシンドロームの診断基準」の策定,2014年には「小児肥満症診療ガイドライン2014」(概要),および「小児肥満症診断基準2014年版細則(案)」が「肥満研究」に発表されたという経緯があります。

    今回の改訂は,2002年以降の小児肥満症研究・診療の進歩とその成果を採用し,小児肥満症診療の実践に際し,より良い効果を反映させたいという思いから行われました。6歳未満の幼児肥満は,実際には肥満に起因する合併症(肥満症)の出現率がきわめて低く,肥満の予防が主体であるため別の関連機関に委ねられました。
    以下,具体的な改訂の内容を列記します。

    (1)対象は6歳以上18歳未満としています。スコアリングシステムによる肥満症診断を廃して,肥満の程度を勘案して判定する方法に一本化しました。

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