お知らせ
『肥満症診療ガイドライン 2016』のポイント【従来わかれていた「診断」と「治療」が統合。肥満症と高度肥満症を区別して示した】
日本肥満学会では，2000年に「新しい肥満の判定と肥満症の診断基準」を発表し，世界で初めて「肥満症」という疾患単位を提唱した。肥満症を診断する重要性は，減量により医学的メリットのある者を選別し，積極的に治療，管理を行うことにある。このコンセプトに基づき，06年には「肥満症治療ガイドライン 2006」を，11年には「肥満症診断基準 2011」を発表している。『肥満症診療ガイドライン 2016』1）は従来の肥満症のコンセプトを踏襲し，診断と治療を統合した内容となっている。
診断における従来との違いとしては，BMI 25～35の肥満症とBMI 35以上の高度肥満症を区別した点が挙げられる。高度肥満症では睡眠時呼吸障害や心不全，肥満関連腎臓病，運動器疾患，静脈血栓症，皮膚疾患などが生じやすく，また精神的問題を伴っていることも多く，肥満症とは異なる個別の治療，管理が必要であることが記されている。
治療における従来との違いとしては，減量目標が肥満症では現体重の3％，高度肥満症では5～10％になったことが挙げられる。従来，肥満症での減量目標は3～6カ月間で5％とされていた。新しい目標値設定の根拠として，08年に開始された特定健康診査・特定保健指導の成績が示されている。この成績では1～3％の減量でコレステロールや中性脂肪，HbA1c，肝機能の有意な改善が認められ，3～5％の減量で血圧，尿酸，空腹時血糖の有意な改善が認められている。
【文献】
1） 日本肥満学会, 編:肥満症診療ガイドライン2016. ライフサイエンス出版, 2016.
【解説】
海老原 健 自治医科大学内科学講座内分泌代謝学 准教授
