お知らせ
地域高齢者における生活機能測定指標の変遷 【老研式活動能力指標からJST版活動能力指標へ】
世界保健機関によると，「高齢者の健康は疾病の有無ではなく，生活機能の自立の程度で評価すべき」とある。特に地域在住高齢者には，身体的自立（ADL）よりも高いレベルの生活機能を測定できる指標が必要である。こうした考えに基づき，1987年に「老研式活動能力指標」（老研式）1）が作成された。「1人で外出できる」「若い人に話しかける」などの13項目から構成され，高齢者が地域で自立して日常生活を送るために必要な，高いレベルの生活機能（高次生活機能）が測定可能である。
「老研式」の発表から25年以上が過ぎ，急速な高齢化や生活環境の変化，高齢者の健康状態，ライフスタイルの変容に応じて，より高いレベルの生活機能の測定が可能な尺度として「JST版活動能力指標」2）3）が開発された。「携帯電話やパソコンでメールができる」「教育・教養番組を視聴している」など16項目から構成され，4つの下位尺度（新機器利用，情報収集，生活マネジメント，社会参加）に各々4項目が含まれる。各項目とも，「はい」「いいえ」の二者択一で，高齢者自身に回答を求め，各々の単純加算により，下位尺度得点・総得点の評価ができる。高齢者の健康状態の低下や社会的不活発さを「老研式」よりも早く発見することに利用でき，高齢者の高次生活機能の評価や地域疫学調査など，様々な局面で活用されはじめている。
【文献】
1） 古谷野 亘, 他:日公衛誌. 1987;34(3):109-14.
2） Iwasa H, et al:Gerontol Geriatr Med. 2015;doi: 10.1177/2333721415609490.
3） JST版活動能力指標利用マニュアル. 第1版. 2014.
[http://ristex.jst.go.jp/pdf/korei/JST_1115090 _10102752_suzuki_ER_2.pdf]
【解説】
岩佐 一 福島県立医科大学公衆衛生学講師
