産婦人科編① 日本プライマリ・ケア連合学会監修
本連載では,日本プライマリ・ケア連合学会/全日本病院協会が実施している「総合医育成プログラム」の中から,選りすぐりのクリニカルパールを紹介します。現場のニーズを熟知しているエキスパートが,プライマリ・ケア医にとって「まさにそこが知りたかった!」というポイントをわかりやすく解説します。
◆問診では,①最終月経日,②性行為の日と避妊法,③禁忌について確認する。
◆「ワンストップ支援センター」や警察への届け出について,情報提供を行う。
1 緊急避妊が必要なとき
日本では,1年間に約12万人(2022年時点)の女性が人工妊娠中絶術を受けており,性教育を含め予想外の妊娠の予防は,早急の課題です。緊急避妊ピル(アフターピルとも呼ばれる)は,産婦人科医でなくても医師免許があれば処方でき,望まない妊娠を予防できます。
日本の緊急避妊法には,①経口薬(レボノルゲストレル法,ヤッペ法),②子宮内避妊具,の2つがあり,女性が「避妊が十分にできなかった」と感じたときに適応となります。
具体的には,以下のような場面が挙げられます1)。
- 避妊を行わなかった・できなかった
- コンドームの使用が不十分であった
- 避妊ピルの飲み忘れ・吸収不全があった
- 子宮内避妊具の脱出があった
- 性暴力被害・レイプにあった
※注:銅付加子宮内避妊具ノバT®380は,2024年8月時点で,発売中止予定となっている