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■NEWS 初診の大病院受診は約4割、前回調査とほぼ同様の傾向―20年受療行動調査
厚生労働省が9月13日に公表した「令和2年（2020年）受療行動調査（概数）」によると、調査対象患者のうち、初診の場所が特定機能病院だった割合は約3割、500床以上の大病院は約4割だった。入院患者で退院後に自宅で療養できる見通しだったのは約6割で、3年前の前回調査から全体的な傾向に大きな変化はなかった。
受療行動調査は、厚労省が、医療行政の基礎資料を得ることを目的に3年ごとに実施。20年調査は全国の一般病院484施設の外来・入院患者約16万人を対象に同年10月に行われ、有効回答数は約10万6000人だった。
外来患者の最初の受診場所をみると、最も多かったのは「最初から今日来院した病院」の53.7％（前回調査比0.2ポイント減）、次いで「最初は他の病院」の26.6％（0.7ポイント減）、「最初は診療所・クリニック・医院」の17.7％（2.3ポイント増）。病床種類別でみた「最初から今日来院した病院」の割合は、特定機能病院が29.7％（0.7ポイント減）、大病院（療養病床を持たない500床以上の一般病院）が39.1％（1.1ポイント減）、中病院（同100～499床）が56.0％（0.2ポイント減）、小病院（同20～99床）が65.5％（0.9ポイント増）―などで、17年調査時とほぼ同様の傾向を示した。
■退院後に自宅療養可能は58.0％、不可は25.0％
入院患者に今後の治療・療養の希望を聞いたところ、「完治するまでこの病院に入院していたい」が45.1％で最多。次に多かったのが、「自宅から病院や診療所に通院しながら治療・療養したい」の31.2％だった。退院許可が出た場合の自宅療養の見通しで、「自宅で療養できる」と答えたのは58.0％（前回調査比2.5ポイント増）、「自宅で療養できない」は25.0％（1.4ポイント増）。05年以降、自宅で療養できる割合は増加傾向、できない割合は減少傾向が続いていたが、20年調査は前回調査からほぼ横ばいで推移した。
「自宅療養ができない」と回答した患者の自宅療養を可能にする条件では（複数回答）、「入浴や食事などの介護が受けられるサービス」（39.3％）、「家族の協力」（34.7％）、「療養に必要な用具（車いす、ベッドなど）」（28.0％）との回答が多く、それぞれ全体の3～4割を占めた。
■病院の全体的満足度は外来64.5％、入院68.9％
病院に対する全体的な満足度は、外来64.5％（前回調査比5.2ポイント増）、入院68.9％（1.1ポイント増）だった。項目別の満足度が高かったのは、外来、入院とも「医師による診療・治療内容」、「医師との対話」、「医師以外の病院スタッフの対応」など。逆に不満の割合が高かったのは、外来が「診察までの待ち時間」、入院は「食事の内容」だった。