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❶ はじめに ─「ガイドラインと現場の深刻なギャップ」という構造的課題
スマートウォッチで「心房細動（atrial fibrillation：AF）の通知」や「不規則な心拍の通知」を受けた患者が，それを受診の入り口として来院することが増えてきた。しかし，その通知は診断書ではなく，ガイドラインが規定する「診断基準」や「抗凝固療法開始基準」を満たすものでもない。このガイドラインと現場の深刻なギャップを理解した上で，どのように受診対応し，確定診断をくだしていくのか。それが本稿のテーマである。
AFは高齢社会における代表的な不整脈であり，虚血性脳卒中の危険因子である。AF関連脳卒中は他の原因による脳卒中より重症化しやすく，未診断AFの初発症状が脳卒中である症例も少なくない1）2）。短時間の12誘導心電図（electrocardiogram：ECG）だけでは発作性AFをとらえきれないことが従来の課題であった。
そこに登場したのが，消費者向けスマートウォッチである。光電式容積脈波（photoplethysmography：PPG）による不規則脈波通知と30秒単誘導ECG機能を搭載し，日常生活下での長期モニタリングを可能にした。さらに，医薬品医療機器総合機構（Pharmaceuticals and Medical Devices Agency：PMDA）の承認も相まって，「スマートウォッチで心房細動の疑いがあると言われた」という患者が，かかりつけ医や内科外来を受診する機会は確実に増えている。
しかし，ここに深刻な構造的課題がある。スマートウォッチの通知はあくまで「受診のきっかけ」であり，「AF診断」ではない。「2024年JCS／JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療」が定めるAF診断基準は「12誘導ECGまたは単誘導ECGで30秒以上持続するAFを確認すること」1）であり，抗凝固療法の開始基準とも一致しない。したがって，通知を契機に受診した患者に対し，「どこまで検査を行うか」「カルテに何を記載するか」「いつ直接経口抗凝固薬（direct oral anticoagulants：DOAC）を開始するか」について，現場の判断を支える実践的指針が求められている。
本稿では，
①各社製品の機能の理解，
②受診から確定診断までの診療導線，
③ガイドラインとリアルのギャップへの実践的対処，
④実際のカルテ記載，
⑤抗凝固療法判断の原則，
について具体的な症例やpitfall，tipsを交えて解説する。
❷ 日本国内で案内されているスマートウォッチのAF関連機能
（1） 日本国内で案内されている3社製品の共通点
2026年7月現在，日本国内でAF関連機能の公式案内が確認できるスマートウォッチは，Apple，Fitbit（Google傘下），Huaweiの3社製品である（表1）3）～10）。
3社に共通するのは，これらの機能が「AFの確定診断ではなく，受診を促す入り口として位置づけられている」点であり，各社とも，「陰性結果はAFを否定するものではない」「確定診断は医師が行う」ことを明示している。
（2） 光電式容積脈波（PPG）通知の仕組みと各社の違い
PPGは，手首の皮膚に照射した光の反射変化から脈拍間隔を推定し，その不規則性からAFを疑う技術である11）。一方，ECGのように心筋の電気活動を直接記録するものではないため，心房期外収縮（premature atrial contraction：PAC）や心室期外収縮（premature ventricular contraction：PVC），洞性不整脈，さらには体動アーチファクトなども「不規則脈波」として検出されうる点に注意が必要である（表2）3）～10）。
