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1 はじめに
前立腺癌は，わが国において男性の部位別がん罹患数第1位，死亡数第6位（2021年全国がん登録および人口動態統計）と報告されている1）。高齢化の進行に伴い，今後も罹患数の増加が予測される。前立腺癌は早期発見により治癒が期待される一方，臨床的に無害な低リスクがんも存在し，過剰診断や過剰治療が課題となっている。
本稿では，前立腺特異抗原（prostate-specific antigen：PSA）検診を中心に，早期診断の現状と課題，新たな補助指標，最新治療動向について概説する。
2 PSA検診の現状と意義
PSA検診は1990年代からわが国の一部の自治体で導入され，早期発見に寄与してきた。当初は直腸診（digital rectal examination：DRE）や経直腸超音波との併用が一般的だったが，現在は一次検診においてPSA検診単独が主流であり，結果に基づき精密検査を行うことが多い。
欧州のERSPC試験2）では，PSAスクリーニングにより前立腺癌死亡率が約21％（相対リスク）低下したことが報告され，非遵守や汚染（PSA検査が広く行われていた）を補正した解析では最大30％の低下が示されている。一方，米国のPLCO試験3）では有意差は認められなかったが，対照群でも汚染があったため，純粋な未検診群との比較ではなかったことが指摘されている。
進行の遅い低リスク前立腺癌の過剰診断・過剰治療を避けるため，年齢，全身状態，余命（一般的に10年以上）を考慮した選択的実施が推奨される。また，近年は共同意思決定（shared decision making：SDM）が重視され，医師と患者が科学的根拠や検査の利点・欠点を共有し，患者の価値観に基づき実施可否を判断することが推奨されている。
3 国際ガイドラインとわが国の現状
わが国ではPSA検診受診率が低く，実施年齢基準も統一されていない。欧州泌尿器科学会（European Association of Urology：EAU）ガイドライン4）では，一般男性は50歳から，家族歴を有する男性およびアフリカ系男性は45歳から，BRCA2遺伝子変異保有者は40歳からPSA検診を検討するとされている。また，PSA＜1.0ng／mLは5年以上経過してからの，1.0～3.0ng／mLは2〜4年ごとのPSA検診を，＞3.0ng／mLや高リスク例は精査を推奨している。さらに，EAUガイドライン4）では，PSA 3～10ng／mLの場合には4週間後に再検査し，数値が正常化していれば1年後に再検査，という戦略が追加された。70歳以上や余命10年未満では，原則として検診は推奨されない。なお，40〜50歳時のベースラインPSA測定により，将来のリスク予測も可能とされている。