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すべての患者・市民が治療選択や医薬品適正使用に必要な情報に適切にアクセスできる社会の実現を目指す団体「患者・市民の医療情報アクセス向上コンソーシアム」が7月1日、発足した。
コンソーシアムは、日本対がん協会、がんサポートコミュニティーなど13団体の代表が発起人となって結成。対がん協会会長の垣添忠生（国立がんセンター名誉総長）、日本乾癬性疾患協会代表理事の奥瀬正紀、卵巣がん体験者の会スマイリー代表の片木美穂、日本アレルギー友の会理事長の武川篤之の4氏が代表世話人を務める。
医療用医薬品の情報提供について「広告該当性への懸念」から慎重な運用が行われ、商品名を用いた情報発信が控えられるなど患者・市民に必要な情報が届きにくくなっている現状を改善するため、署名活動や政策決定者とのコミュニケーションを通じて提言活動を行っていくとしている。
代表世話人の奥瀬氏は「患者・市民が医療情報に適切にアクセスできることは、納得して治療を選択するために不可欠。必要な人が必要な時に科学的に信頼できる医療情報へアクセスできる社会の実現に貢献したい」としている。