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日本整形外科学会は2026年の創立100周年を前に、「『自分で動ける生涯』を支える骨と関節の“知られていない3つの新常識”」をテーマとしたメディアセミナーを2月20日に開催した。“3つの新常識”のうちの1つに位置づけた骨粗鬆症について、登壇した東京慈恵医科大学整形外科学講座の斎藤充主任教授は「骨粗鬆症は死ぬ病気」と危険性を強調。加齢に伴う性ホルモン減少の観点から「不治の病」とも述べ、単なるQOL低下だけではなく生命予後に関わる問題であることを主張した。
国内の骨粗鬆症患者は推計約1590万人に上り、未治療例は約70％、健診率も5％未満にとどまるとされる。こうした状況を踏まえ斎藤氏は講演で、骨密度が保たれていても骨折は発生するため、早期発見・治療が必要と指摘。骨粗鬆症による骨折は加齢に伴い増加する活性酸素や酸化ストレスによりコラーゲンが変性し、骨質が劣化することが一因とされており、50歳以降の女性で未治療の場合、10人中4人が椎体骨折、5人に1人が大腿骨近位部骨折を経験するというデータを紹介した。また男性は女性より高い骨密度でも骨折することが明らかになっており、女性に比べて生命予後が悪く、要介護リスクも高いことから、早期発見がより重要と訴えた。
治療薬としてはビスホスホネート製剤などが用いられるが、休薬すると骨密度は1～2年で治療前の水準に戻るとされていることから、斎藤氏は「どんなに強い薬を使おうが、止めたらアウト。治療は一生行ってほしい」と継続治療の必要性を繰り返し強調した。
骨粗鬆症の新常識を解説する斎藤氏