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【在宅】
認知症診療マニュアル
「在宅」で必要となる認知症診療のコツを満載！
目次
1章 地域医療における認知症診療でかかりつけ医に求められること
2章 認知症の症状と特徴
3章 認知症の精神症状と行動の障害とその診かた
4章 認知症の原因と間違えられやすい状態
5章 認知症をどのように疑うか
6章 認知症の診察の実際
7章 介護保険の主治医意見書では何が求められるか
8章 介護保険における認知症予防
9章 認知症の在宅ケアでかかりつけ医が注意すべきこと
10章 治療における人権擁護
11章 人権擁護に関する知識（1）―介護保険下の福祉サービスと虐待防止
12章 人権擁護に関する知識（2）―成年後見制度
13章 人権擁護に関する知識（3）―法律行為と意思能力
序文
介護保険が2000年に始まり、認知症に関する意識が高まったことは間違いがない。2003年には「2015年の高齢者介護」が厚生労働省老健局から示され、今後の新しいケアモデルとして認知症ケアが柱のひとつとして掲げられている。この中で要介護認定者のおよそ半数に認知症が疑われることが示されたが、改めて今後の高齢者医療・介護を考えていく上では認知症を避けて通れないことが明らかになったといえる。要介護認定者のほぼ半数が認知症と考えると現在では約200万人という数になる。しかし、最大の課題は、この中で医学的診断および治療を受けることができている認知症の人たちがどの程度なのかということであろう。その割合は示されていない。かかりつけ医は地域で認知症を最も早期に見出すことができる立場である。患者の家族からの、認知症に関する家族以外の相談先としては、かかりつけ医が最も多いことを考えれば、かかりつけ医に期待される役割は明確である。また、2006年の介護予防に軸足を置いた改正では地域支援事業が創設され、認知症予防・支援活動もプログラムのひとつとして加えられている。ここでも、認知症の前段階と考えられる特定高齢者の選定で、認知症の診断あるいは疑いがかかりつけ医に求められることはいうまでもない。2006年度からは厚生労働省によって、認知症診療に関してかかりつけ医をサポートする医師の養成が始められている。このようにかかりつけ医の認知症診療に対するニーズの高まりは今まででは考えられないものがある。むろん、認知症を取り巻く保健・医療・福祉・介護の課題は早期発見、早期対応に限られるわけではなく、課題は山積しているが、かかりつけ医による認知症の早期発見と早期の対応が地域で認知症を支える上で大きな役割を果たすことは間違いがない。本書では、認知症の医療に取り組もうとするかかりつけ医を対象として、如何にすれば外来診療で認知症に対する気づきを高めることができるかが中心に述べられている。日常診療の一助になれば幸いである。
2006年8月
本間 昭
レビュー
本間 昭（東京都老人総合研究所参事研究員）
自著紹介
介護保険が2000年に始まり、2003年には「2015年の高齢者介護」が厚生労働省老健局から示され、今後の新しいケアモデルとして認知症ケアが柱の一つとして掲げられた。また、2006年の介護予防に軸足を置いた改正では地域支援事業が創設され、認知症予防・支援活動もプログラムの一つとして加えられている。このように認知症診療に対するニーズの高まりは今まででは考えられないものがある。むろん、認知症を取り巻く保健・医療・福祉・介護の課題は早期発見、早期対応に限られるわけではなく、課題は山積しているが、認知症の早期発見と早期の対応が地域で認知症を支える上で大きな役割を果たすことには間違いがない。 本書では、認知症の医療に取り組もうとするかかりつけ医を対象として、いかにすれば外来診療で認知症に対する気づきを高めることができるかが中心に述べられている。日常診療の一助になれば幸いである。