来年には大手インターネット関連サービス事業者が医療機関の格付けサービスを開始するなど、環境の変化に地域の診療所はどう対応すべきか─。そうした課題への取り組みとして、松村真司氏(東京・世田谷、松村医院院長)は2日、東大医学教育セミナーで、診療所が提供する医療サービスの評価について講演した。
松村氏は自身が中心となり日本プライマリ・ケア連合学会で実施した、診療所の医療を評価するモデル事業について紹介。2014年の同事業では、各診療所が評価により改善点を見つけ、患者利益につなげることが重要との視点から、5カテゴリー42項目(表)を選出した。各項目の評価は院内看護師を調査者とし、レセプト、診療録、患者調査のいずれかに基づき実施。例えば、降圧利尿剤投与患者への副作用チェックについてはレセプト、喫煙歴は診療録、お薬手帳の確認は患者調査を基に評価した。
松村氏はあくまでモデル事業としつつ、参加6診療所の管理者から活動の妥当性に同意が得られたと評価。一方、「患者調査のみでは有効性に限界があり、評価項目もさらなる改変・追加が必要」とした。