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「小児肥満症診療ガイドライン」が2017年に改訂されました。改訂のポイント，小児肥満症の予防・介入，治療，合併症，予後などについて，ガイドライン作成委員長である神奈川工科大学・岡田知雄先生にご教示をお願いします。
【質問者】
南谷幹史 帝京大学ちば総合医療センター小児科病院 教授
【回答】
「小児肥満症診療ガイドライン」1）は，日本肥満学会の有志により2002年，「肥満研究」に発表された「小児肥満症の判定基準─小児適正体格検討委員会よりの提言」から始まります。当時の学童肥満において特に注目されたQOLの低下の改善，小児肥満（症）診療の必要性から出発したものです。その後2007年には，厚生労働省班会議（大関班）による「小児メタボリックシンドロームの診断基準」の策定，2014年には「小児肥満症診療ガイドライン2014」（概要），および「小児肥満症診断基準2014年版細則（案）」が「肥満研究」に発表されたという経緯があります。
今回の改訂は，2002年以降の小児肥満症研究・診療の進歩とその成果を採用し，小児肥満症診療の実践に際し，より良い効果を反映させたいという思いから行われました。6歳未満の幼児肥満は，実際には肥満に起因する合併症（肥満症）の出現率がきわめて低く，肥満の予防が主体であるため別の関連機関に委ねられました。
以下，具体的な改訂の内容を列記します。
（1）対象は6歳以上18歳未満としています。スコアリングシステムによる肥満症診断を廃して，肥満の程度を勘案して判定する方法に一本化しました。