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日本神経学会は今年8月、「認知症疾患診療ガイドライン2017」を発刊した。10年にガイドラインが作成されて以来、7年ぶりの改訂となった。
機能画像検査と脳脊髄液検査が重要
新ガイドラインでは、総論「認知症全般：疫学、定義、用語」から、「症候、評価尺度、診断、検査」「治療」「経過と治療」「認知症の本人や家族を支えるための諸制度と社会資源」まで、分かりやすく解説している。
認知症の診断に当たっては、病歴聴取と身体的および神経学的診察が重要とされ、認知機能検査、脳機能画像検査、血液・脳脊髄液検査などを行い、病型診断を行うことが求められる。
画像検査の進め方としては、「形態画像検査（CT／MRI）を行い、治療可能な認知症を除外する」ほか、脳血流SPECT、ドパミントランスポーターシンチグラフィ、MIBG心筋シンチグラフィなどの機能画像の有用性も強調されている。また、脳脊髄液のバイオマーカーの変動（表）を見ることも、認知症病型の診断に有用としている。
今回、同ガイドラインとしては2012年のコンパクト版を除くと初めて、アルツハイマー型認知症の治療において抗認知症薬4剤をどう使い分けるか、「病期別の治療薬剤選択のアルゴリズム」（図）が示された。
