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病院長は総合診療医、地域枠、計画配置に期待
日本病院会は5月28日の会見で、会員病院を対象に実施した「2015年地域医療再生に関するアンケート調査」の結果を公表した。
それによると、政令指定都市・中核市等では勤務医が「増加した」と回答した病院が7割近くだった一方で、郡部・町村の病院では「減少した」と回答した病院が4割以上。「勤務医は不足している」とした病院は、政令指定都市・中核市等では約7割だったのに対し、郡部・町村では約9割に上り、「さまざまな医師確保対策を講じてきたが地域偏在は収まらず、現場の不安感は増すばかり」（日病・塩谷泰一常任理事）という地域医療の窮状を反映した結果となった。
図4は、そんな悩める病院長らが勤務医確保に有効と考える方策と賛成の割合。上位3つに「総合診療医の育成」「地域枠入学の活用」「医師の計画配置」が並んでいる。
