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覚えておくと役立つ数字
医療現場では特に「7対1」病床の導入以降、慢性的な看護師不足が指摘されている。2014年現在、就業している看護職員は約160万3000人。社会保障・税一体改革の試算では、団塊の世代が後期高齢者になる2025年に向け、約200万人（196万〜206万人）の看護職員が必要と推計している。
厚生労働省は、看護職員の就業者数が年間3万人のペースで増加すると仮定した場合、2025年の就業者数は約193万人で、約3万〜13万人の看護職員が不足すると予測。資格を持つが看護の仕事に就いていない「潜在看護師」の復職支援を強化し、免許保持者の届け出制度を昨年10月から開始した。