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体調を崩したとき、まずAIに相談する。そんな行動が広がっている。塩野義製薬が2026年8月に公表した20〜60歳代の男女1万人への調査では、月1回以上AIを使う人の46.7％が、体調不良時の症状や対応策をAIに相談した経験があった。20・30歳代では半数を超える。
同じ調査で医師100人に尋ねた結果が興味深い。74.0％が、体調管理にAIを使うこと自体は「有効」と答えた。一方、薬を飲むかどうかの判断に使うことは64.0％が、疾患の自己判断に使うことは61.0％が「望ましくない」と答えた。医師の感覚は、「AIを使うな」ではなく、「使いわけてほしい」に近いのかもしれない。
では、どう使いわければよいのか。手がかりになるのが、ドイツの公衆衛生研究者シェーレンベルクが2026年7月、国際誌『Frontiers in Public Health』で提唱した「AIヘルスリテラシー」の枠組みだ1）。
検索エンジンなら、複数のサイトを見比べることができた。しかし、対話型AIは情報を選び、ひとつの流暢な答えとして返す。しかも丁寧で共感的だ。だが、わかりやすさや共感は医学的な正しさを保証しない。情報を探し、評価する従来のヘルスリテラシーに加え、AIの回答をどう受け止め、どの場面で使うかを判断する力が必要だ、というのが論考における問題意識である。
枠組みは3つの視点から成る。第一に「タスクの適切性」。用語の言い換えや受診前の質問の整理には向くが、診断・治療・服薬・緊急度の判断で専門家の助言に代えるべきではない。第二に「利用の文脈」。深夜に1人で強い不安を抱えているときなど、状況や心理状態によって回答に行動が左右されやすい。第三に「批判的検証可能性」。出典や不確かさが示され、回答の妥当性を確かめることができるかという視点だ。
AIヘルスリテラシーがめざすのは、AIへの「不信」ではなく、「場面に応じて調整された信頼」である。これは、先の調査で示された医師の考えとも重なる。論考は、この力の育成を個人任せにせず、保険者や医療機関などが目安を示す必要性も指摘している。
日本はどうか。2026年7月に閣議決定された『人工知能基本計画』は、国民のAIリテラシー向上を掲げる。しかし、健康相談という場面で、どこまでAIに頼り、どこから医療者に相談すべきか、という具体的な目安は、別途検討が必要だ。
医療情報の「翻訳」に携わってきた筆者から見ても、難しい言葉をかみ砕くAIの力は頼もしい。しかし、その利便性や共感性は、患者が回答を鵜呑みにした結果、必要な受診が遅れるというリスクと表裏一体でもある。国や関連学会、保険者は、AIヘルスリテラシーを日本の文脈で整理し、市民に向けた実践的な目安として示すべきではないか。
いまできることは何か。先の調査では、医師の72.0％が、AIに相談した内容は医師に伝えた方がよいと答えた。医療者が診察室で「AIには何を聞きましたか」と一言尋ね、利用を否定せず、よりよい使い方を患者とともに考える。それが、患者にとっても医療者にとっても、AIヘルスリテラシーを高める一歩となるのではないか。
【文献】
1） Scherenberg V:Front Public Health. 2026;14:1891658.
市川 衛（武蔵大学社会学部メディア社会学科准教授）［AIヘルスリテラシー］［生成AI］