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閉経と脳の老化を結ぶ研究が進んでいる。ただし、両者の関連が見えたことと、ホルモンを補えば認知症を防げることは別の話である。この切りわけは、認知症診療に携わる医療者にも必要だと思う。
2026年9月、Nature Medicine誌に閉経と血液中の蛋白を調べた研究が報告された1）。研究班は43〜58歳の女性80人を閉経前・移行期・閉経後に分類し、血清蛋白を比較した。閉経後には、炎症、シナプス機能、代謝、アルツハイマー病に関わる16種類の蛋白が高値を示した。これらをまとめたスコアは、年齢よりもホルモンの変化と強く関連していた。年齢をそろえた英国の女性2814人でも、蛋白の変化はおおむね再現された。
さらに、このスコアを高齢女性4コホート、計1万1925人に適用したところ、認知機能の低下や低値との関連がみられた。英国のUK Biobankでは、平均15.7年の追跡でアルツハイマー型認知症との関連が認められたが、ハザード比は1.15（95％信頼区間1.01〜1.31）と効果量は小さく、全認知症との関連は有意ではなかった。閉経期から同じ女性を追跡した研究ではなく、異なる集団のデータで結びつけた観察研究である。閉経による変化が将来の認知症を引き起こすとまでは言えない。
症状との関連も興味深い。中年期の女性では、寝汗とスコア高値に関連がみられたが、ホットフラッシュとの関連は有意ではなく、寝汗の関連も境界的だった。高齢女性のコホートでは異なる傾向もみられている。症状から将来の認知症を予測できる段階にはなく、不安をあおる説明は避けたい。
一方、閉経年齢と認知症リスクについては、5コホート約23万人の統合解析がある。40歳未満の閉経は、50〜52歳の閉経に比べ、認知症リスクの調整ハザード比が1.47だった2）。ただし、これも関連を示す結果であり、個人の将来を予測するものではない。
では、治療にどうつなげるか。2025年の系統的レビュー・メタ解析では、10研究、約102万人をまとめても、ホルモン補充療法と軽度認知障害・認知症リスクに有意な関連は認められなかった3）。ただし、9研究は観察研究で、エビデンスの確実性には幅がある。「効果がないと確定した」のではなく、「認知症予防を目的とした処方を支持する根拠はない」と受け止めたい。
65歳以上を対象にしたWomen’s Health Initiative Memory Study（WHIMS）では、結合型ウマエストロゲンと酢酸メドロキシプロゲステロンの併用群で認知症の増加が報告された4）。この結果を閉経直後の女性や別の製剤にそのまま当てはめることもできない。更年期症状を和らげるための治療と、認知症予防への期待はわけて考える必要がある。
今回の研究は、閉経を病気として扱う根拠でも、新たな認知症検査を勧める根拠でもない。それでも、認知症を考える時間軸を中年期へ広げる意味はあると思う。閉経の時期や症状の負担を尋ね、血圧・血糖・睡眠にも目を向ける。こうした対応が認知症を減らすと、この研究からは言えない。それでも、今のつらさを診療の対象として受け止めることには、それ自体に意味がある。
閉経の年齢は本人が選べない。将来への不安や予防の責任を女性に背負わせるのではなく、更年期を健康点検の機会として支える。婦人科だけに任せず、日常診療でも症状のつらさを尋ね、必要に応じて婦人科につなぐことが、医療者にできる一歩だと思う。
【文献】
1） Wood Alexander M, et al:Nat Med. 2026;doi:10.1038/s41591-026-04648-4 [Epub ahead of print]
2） Dobson AJ, et al:Age Ageing. 2024;53(11):afae254.
3） Melville M, et al:Lancet Healthy Longev. 2025;6(12):100803.
4） Shumaker SA, et al:JAMA. 2003;289(20):2651-62.
内田直樹（医療法人すずらん会たろうクリニック院長）［認知症予防］［閉経］