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乳幼児を連れた登山については、しばしばSNSで議論になる。ただし医学的には、「何カ月未満は不可」「何歳以上なら安全」と単純に線引きできる問題ではない。重要なのは、到達高度、上昇速度、児の体調、基礎疾患の有無、日射や転倒などの環境リスク、そして異常時に速やかに下山できる計画である。
高所への移動でまず考慮すべきは急性高山病である。一般的に2400m以上へ急速に上昇した際に発症しやすく、成人では2700〜3000mで10〜40％に、3800〜4000mで40〜95％にみられると報告されている。主な症状は頭痛、倦怠感、悪心などで、重症化すると高地肺水腫や高地脳浮腫に至ることがある。予防の基本は急激な上昇を避けることであり、必要に応じてアセタゾラミドの使用も検討される。小児における予防投与のデータは限られるものの、適応があれば使用可能とされている。
小児も成人と同様に高山病を発症する。ただし乳幼児では、頭痛や倦怠感を言葉で訴えることができないのが大きな課題である。そのため、食欲低下、易刺激性、不機嫌、顔色不良、遊びへの関心低下、睡眠障害などを手がかりに評価する。これらの変化を認めた場合には、高山病も鑑別疾患に挙げ、休息や下山を速やかに検討すべきである。
乳幼児の高山病のなりやすさについては、生後3カ月〜3歳までを対象とした研究で、急性高山病の発症割合は21.7％であり、成人（20％）と大きな差はなかったと報告されている1）。他の研究や専門家の見解をふまえても、小児は成人より高山病になりやすいとは言えない、というのが現在の一般的な理解である。
CDC Yellow Bookでも、乳児であること自体は登山や高地滞在の絶対的禁忌とはされていない。特に注意を要する対象として生後6週未満の乳児が挙げられているが、それ以外の小児については、高地滞在に特別高いリスクがあるとは記載されていない。したがって、月齢のみを理由に登山を一律に禁忌とする医学的根拠は乏しい。ただし、これは「どの山に連れて行ってもよい」という意味ではない。乳幼児の症状評価は保護者の観察に依存するため、成人以上に慎重な計画が求められる。
乳児の高地滞在と乳幼児突然死症候群（SIDS）との関連も議論されている。標高2400m以上に居住する乳児では、1800m未満の地域と比べてSIDSのリスクが高いとの報告がある。しかし、高地居住に関するデータを短時間の登山にそのまま当てはめることはできず、登山のリスク評価に直結させるには慎重な解釈が必要である。
実臨床では、月齢以上に児の体調や基礎疾患の評価が重要である。上気道炎や中耳炎などの急性疾患がある場合には、高山病のリスクが高まる可能性が指摘されている。また、先天性心疾患、慢性肺疾患、ダウン症候群などを有する児では、事前に主治医と相談し、到達高度や移動手段を個別に検討する必要がある。
高山病以外にも、乳幼児登山では紫外線曝露、体温調節、脱水、転倒による外傷に注意する。高地では紫外線曝露が強くなるが、生後6カ月未満では日焼け止めよりも、帽子や衣類、日陰の利用など物理的な防御を優先する。また、おんぶでの登山では、保護者の転倒が児の頭部外傷につながりうる点にも十分注意が必要である。
結論として、子どもの登山は年齢だけで可否を判断するものではない。体調不良時は登山を延期し、基礎疾患がある場合には主治医と相談することが重要である。低リスクの行程を選択し、児の機嫌、哺乳・食事、睡眠、顔色、活動性を継続的に観察し、異変があれば速やかに下山する。「行けない理由」を探すのではなく、「行ける条件」を整理することが、医療者に求められている。
【文献】
1） Yaron M, et al:Arch Pediatr Adolesc Med. 1998;152(7):683-7.
坂本昌彦（佐久総合病院・佐久医療センター小児科医長）［子どもの登山］［高山病］［SIDS］