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アレルギー状態の指標づくりが課題
人類による免疫反応のコントロールを目指す
重要な10年になる
やまもと かずひこ：1977年東大卒。ドイツ癌研究センター免疫遺伝学研究所客員研究員、九大生体防御医学研究所臨床免疫学部門教授を経て、97年東大院医学系研究科内科学専攻アレルギー・リウマチ学教授。2017年より理研生命医科学研究センター副センター長。東大名誉教授。厚労省「免疫アレルギー疾患研究戦略検討会」座長
国民の約2人に1人が罹患しているというアレルギー疾患。2015年に施行されたアレルギー疾患対策基本法に基づき、昨年には基本方針が定められ、医療提供体制・研究体制が整えられようとしている。「免疫アレルギー疾患研究10カ年戦略」の策定に向けた厚生労働省の検討会で座長を務める山本一彦氏（理研）に話を聞いた。
─アレルギー研究の現状の問題点を教えてください。
まず1つは、横断的問題です。小児の場合は小児科で診ていますが、成人になると、喘息、アトピー性皮膚炎、花粉症など疾患によって複数科に併診する必要があり、研究する上でも連携がしづらいという指摘があります。
食物アレルギーの患者さんが経時的に喘息やアトピー性皮膚炎になる「アレルギーマーチ」や、小児科から成人各診療科へのトランジションといった垂直的問題もあります。国際連携や疫学の強化も課題です。