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HPVワクチンの症例フォローアップ調査で追加分析【厚生労働省研究班】

登録日: 2018-02-20

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厚生労働省研究班「子宮頸がんワクチンの有効性と安全性の評価に関する疫学研究」の祖父江友孝代表(阪大教授)は19日、症例フォローアップ調査の追加分析結果を厚労省部会に報告した。HPVワクチン接種後の症状は多様な経過を辿る病態であることが示された。

症例フォローアップ調査は、HPVワクチン接種後に症状を生じ、協力医療機関等を継続受診している症例の特徴や経時変化について把握し、評価することを目的に行われているもの。調査は今年度末まで続けて行う。

祖父江氏は昨年11月に研究の中間報告を厚労省部会に報告。51例を対象に解析した結果、就学・就労への支障の程度に関して、発症後最も悪い時に比べて、初回調査時には改善傾向にあった例が多く見られたとしていた。

19日の部会では、祖父江氏が中間報告の追加分析結果を説明した。それによると、45例を対象に「A:継続的な就学・就労への支障の程度(0~3で評価)」と「B:現在の病気の状態(1~10で評価)」の変化パターンの関連を検討したところ、26例の変化パターンが一致していた。このうち不変で一致した20例(Aの不変の基準は-0.5<difference<0.5、Bの不変の基準は-2<difference<2)における各スコアの平均値の分布から、14例で相関を認め、6例で相関を認めなかった。なお、祖父江氏は、同研究は症例収集の際に網羅性を重視していないため、この結果を一般化する際には細心の注意を要することも付言した。

この結果を受け桃井眞里子部会長は、「様々なパターンを示す病態であることを示していただいた」と指摘し、調査の継続に期待した。

追加分析結果が報告された厚科審予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、薬食審医薬品等安全対策部会安全対策調査会の合同部会

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