●執筆
樋山雅美（京都府立医科大学大学院医学研究科精神機能病態学）
成本 迅（京都府立医科大学大学院医学研究科精神機能病態学教授）

●商品説明
判型：A4判
頁数：17頁
発行日：2023年2月15日
990円（税込）
※本商品は「週刊 日本医事新報」5146号の特集を再構成したものです

●内容紹介
▷認知症を発症すると自力での意思決定が困難になりますが、意向の表明や選択ができなくなるわけではありません。そこで本コンテンツは、本人がどの程度の意思決定が可能なのかをアセスメントし、個々の理解力に応じた説明や対話を通して、本人の意向を反映した治療につなげるための支援の方法をまとめました。
▷まずは、アルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症、血管性認知症、前頭側頭型認知症の認知機能障害の特徴と、それが治療選択に及ぼす影響を整理。その上で、治療同意に関する意思決定能力の評価ツールとして、理解・認識・論理的思考・選択の表明の4要素に基づいて評価する、MacArthur competence assessment tool-treatment（MacCAT-T）という半構造化面接法を紹介しています。
▷意思決定能力を補完する工夫として、「治療の要点をメモに書いて渡し、後で確認できるようにする」「日常生活に生じる変化を具体例として提示し、予後をイメージしやすくする」等、認知機能障害に応じた対応方法も具体的に例示しました。
▷終末期医療については、MMSE23点の場合、4年後には本人からの意向確認が難しくなる可能性を踏まえ、軽度認知障害の段階から繰り返し話し合うことを推奨。その際に、記録に残しておくべき内容を提示しました。また、意思が確認できない場合の治療方針決定プロセスも記載し、複数の専門家が話し合う際に合議の利点を生かすコツも示しました。

【目次】
Introduction
1．治療選択と意思決定
2．認知症の人の意思決定の特徴
3．意思決定能力の確認
4．意思決定をサポートする工夫
5．認知症の進行とACP（advance care planning）の開始時期
6．終末期の治療方針の決定
7．複数の専門家が話し合う際の注意点

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