お知らせ
職場における騒音性難聴の予防
騒音とは主観的に耳障りな音を意味し，聴取妨害，聴力低下，心理的ストレスを生じさせる。音圧の大きな音は蝸牛の有毛細胞を疲労させ，一過性聴力閾値変化（TTS）が生じる。TTSは曝露時間の対数に比例して発生し，騒音より1／2オクターブ高い周波数帯で生じ，繰り返すと難聴が生じる。蝸牛で微小循環障害を生じやすい4000Hz付近（c5近傍）の聴力が障害されやすい。騒音は3000Hzをはじめ高周波数帯で有害性が強く，振動の併存，喫煙，交感神経の緊張は障害を助長する。
難聴の初期は会話を障害しない。フルオージオグラムのdipは曝露音によりc5以外でも生じる。労災は，離職時に85dBA≦の騒音に5年以上の曝露歴があり，6分式平均聴力レベル値で一耳でも40dB以上ならば，最高明瞭度も評価し，4～14級の障害に認定する。聴力保護には関係法令や指針の厳格な適用が有用とされる（文献1）。わが国の騒音職場には6カ月ごとに等価騒音レベルの測定義務がある。日本産業衛生学会は，10年間の常習的曝露で聴力低下が≦1kHzで10dB，2kHzで15dB，3kHzで20dBを超えないように，85dBAで8時間，88dBAで4時間など，3dBAごとに曝露時間を半分に制限する許容基準を勧告している。
職場改善として，機械の低騒音化・清掃・注油・密閉，防振ゴム取付，共鳴防止，消音器や遮音板の設置，居室の遠隔化・防音化を行う。作業改善として，時間短縮，交替制導入，防音保護具の選択と装着の教育を行う。近年，遮音性の高いイヤホンが開発されている。作業者には，禁煙，生活騒音（パチンコ，ヘッドホンなど）の回避を指導する。
【文献】
1） Verbeek JH， et al:Cochrane Database Syst Rev. 2012;10:CD006396.
