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マンモグラフィによる乳がん検診の手引き(第7版)【電子版付】 精度管理マニュアル

マンモグラフィ講習会,施設画像評価等受講者の必携テキスト!

定価:4,950円
(本体4,500円+税)

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編集: 大内憲明(東北大学名誉教授)
監修: 精度管理マニュアル作成に関する委員会
判型: B5判
頁数: 224頁
装丁: 2色刷
発行日: 2020年02月27日
ISBN: 978-4-7849-4217-6
版数: 第7版
付録: 無料の電子版が付属(巻末のシリアルコードを登録すると、本書の全ページを閲覧できます)

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●マンモグラフィ検診の偽陰性,高濃度乳房問題への対応について追加し全面改訂!
●精中機構(日本乳がん検診精度管理中央機構)の各種講習会を受講する方にお勧めです。

目次

1.マンモグラフィによる乳がん検診の指針(ガイドライン)
2.マンモグラフィ撮影実施施設の基準
3.マンモグラフィ併用検診の実施方式
4.撮影機器
5.撮影法
6.撮影に関する品質管理の実際
7.画像評価
8.検診マンモグラムの読影と判定
9.検診受診者に対するインフォームドコンセント
10.乳がんの臨床
11.乳がん検診の現状と展望
12.マンモグラフィ検診の偽陰性と高濃度乳房問題について
13.乳がん検診の費用効果分析
14.マンモグラフィの放射線リスク
15.がん検診事業の推進と精度管理
column ブレスト・アウェアネス
別添 がん検診のあり方に関する検討会中間報告書

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序文

改訂第7版刊行にあたって
本書の第1版は,わが国で初めてマンモグラフィ検診が50歳以上を対象に導入されたことに合わせて2000年5月25日に刊行された。当初はフィルムマンモグラフィを残しつつもデジタル化が進み(第2版),検診対象が40歳代までに拡大された2004年度には第3版が刊行され,2005-2006年度の厚生労働省「健康フロンティア戦略〜マンモグラフィ緊急整備事業〜」においてデジタルマンモグラフィによる標準化が図られた際にはその手引書として活用された。
2007年にがん対策基本法が施行され,第1期がん対策推進基本計画が策定された。この中では,がん検診の受診率50%以上を目標とし,すべての市町村において精度管理・事業評価が実施されるとともに,科学的根拠に基づくがん検診が実施されることを目標とした。厚生労働省「がん検診に関する検討会」での議論を経て「がん検診事業の評価に関する委員会報告書」が提出された。この報告書では,がん検診のアウトカムを死亡率減少としつつ,その達成のために「技術・体制的指標」「プロセス指標」が設定されたが,これらの指標を盛り込んだのが2008年刊行の第4版である。その後もマンモグラフィ検診の精度管理に関する撮影講習会,読影講習会の改定や機種更新情報などを追加した(第5版,2011年)。
2012年からの第2期がん対策基本計画においてがん検診の重要性が改めて明記され, 科学的根拠に基づくがん検診の実施が基本的施策となり,同年5月に厚生労働省「がん検診のあり方に関する検討会」が発足した。がん検診の指針が改訂された2004年以降に公表された乳がん検診に関する国際的な研究データを新たに評価した上で,2015年9月に「がん検診のあり方に関する検討会中間報告書〜乳がん及び胃がん検診の検診項目等について〜」が提出された。その中で,乳がん検診については「マンモグラフィによる検診を原則とする」ことが提言され,2016年度からの「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」に明記された。第6版は前述を含め,乳がん検診のためのチェックリストおよび仕様書に明記すべき必要最低限の精度管理項目を掲載した。
一方で,若年および乳腺濃度の高い女性におけるマンモグラフィ検診の精度は十分ではなく,その限界が指摘されている。40歳代女性を対象に,がん対策のための戦略研究「超音波検査による乳がん検診の有効性を検証する比較試験(J-START)」が2006年度から開始され,そのプライマリエンドポイントが2015年11月に公開された。マンモグラフィに超音波検査を併用した場合,マンモグラフィ単独に比べて感度およびがん発見率が優れているという結果が得られているが,死亡率減少効果はまだ認められていない。したがって,乳がん検診の原則はマンモグラフィであることに変わりはない。
マンモグラフィ検診における高濃度乳房の課題は画像診断技術がX線検査である以上,避けて通ることはできない。改訂第7版では,新たに「マンモグラフィ検診の偽陰性と高濃度乳房について」を加えた。マンモグラフィ検診では,がん検診の利益・不利益や乳房の構成などについて実施者・受診者ともに正しく理解し,適切に行われることが望まれる。
国民の4〜6割が市町村ではなく,職域においてがん検診を受けている。2017年度にがん検診に関する検討会で議論を重ねた結果,健康増進法に基づいた市町村事業におけるがん検診(対策型)のみならず,職域におけるがん検診(任意型)においても,対策型と等しくプロセス指標,チェックリスト等の遵守を求めることが提起された(職域におけるがん検診に関するマニュアル)。すなわち,国民のすべてが適切な乳がん検診を受けられるよう,動き出したといえる。本書は地域のみならず職域における乳がん検診にも活用が期待される。


第1版刊行から間もなく20年を迎え,マンモグラフィによる乳がん検診はわが国において標準的な検診として定着した。視触診による検診の時代には検出不能であった非触知乳がんが著しく増えたことから,診断プロセスである超音波ガイド下針生検やマンモトーム下生検,MRIやCTによる術前拡がり診断,最近ではAI画像支援診断など,乳がん診療は格段の進歩を遂げている。乳がん検診方法を適正に切り替えることによって,かくも診療レベルが向上したことは多くの医師および医療関係者の実感であろう。
進化し続ける乳がん検診,そのあり方は科学技術の進歩のみでなく検診を受ける人の行動にも大きく影響を与える。本書が乳がん患者さんのQOL向上,および死亡率減少に結びつくことを確信している。
編 者  大 内 憲 明

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