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どのように接すればよいか[末期がん患者・家族とのコミュニケーション技法(1) 基礎編]

No.4728 (2014年12月06日発行) P.52

梁 勝則 (林山クリニック希望の家院長)

登録日: 2016-09-08

最終更新日: 2017-03-16

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  • 1. 2015年度の介護保険制度改正に伴い「地域包括ケアシステム」が本格始動し,在宅シフトは促進される

    団塊の世代が一斉に後期高齢者に突入する,いわゆる2025年問題(少子高齢化・多死社会)への切り札的処方箋として,国は「地域包括ケアシステム」を推進している。2015年度の介護保険制度改正に伴い地域包括ケアシステムは本格稼働するであろうが,中でも在宅療養の受け皿機能の拡大は必須課題である。
    世評としての医師への風当たりはともかく,いざ個人が,とりわけ高齢者が何らかの疾病に罹患した際には,医師に対する信任は篤い。「地域包括ケアシステム=在宅療養拡充」の要は,やはりプライマリケアを担う地域開業医師や中小病院であり,筆者のような町の開業医の自己規定を「かかりつけ医」としようが「家庭医」としようが,「総合医(general practitioner:GP)」としようが「プライマリケア医」としようが,末期がん難民を増加させないためには,我々が一翼を担うことに大きな意義がある1)

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