お知らせ
「遺伝子検査ビジネス」と遺伝学的検査の今後（高田史男 北里大臨床遺伝医学教授）【この人に聞きたい】
遺伝学的検査を提供する機関すべてに適用する
わが国独自の枠組みの整備と
認定遺伝カウンセラーの国家資格化の検討を
たかだ ふみお：1961年生まれ。1986年北里大卒。90年同大小児科に遺伝外来開設、97年米ハーバード大小児科、2002年北里大病院に遺伝診療部開設、03年同大大学院修士課程に遺伝カウンセリング養成プログラム開設（日本初）、10年から現職。日本人類遺伝学会理事、日本遺伝診療学会理事、全国遺伝子医療部門連絡会議理事
遺伝学的検査を消費者に販売する、いわゆる「遺伝子検査ビジネス」の現状に警鐘を鳴らす北里大の高田史男氏（臨床遺伝医学教授）に、今後の遺伝学的検査のあり方について話を聞いた。
無秩序に販売されている
─昨年、厚生労働省研究班の主任研究者として、遺伝子検査ビジネスの実態を調査されました。どのような結果でしたか。
遺伝子検査ビジネスの多くは、癌や生活習慣病など、遺伝因子に加えて環境因子が関与する多因子疾患の発症リスクや体質傾向の検査を販売しています。しかし遺伝学的検査で分かる遺伝子多型によって多因子疾患の発症予測を行うには未解明の部分が多く、現在は研究段階にあります。にもかかわらず、こうした遺伝子検査ビジネスが何の規制もなく、無秩序に販売されている実態が明らかとなりました。
遺伝学的検査を評価する際には、「分析的妥当性」「臨床的妥当性」「臨床的有用性」（注）と、「倫理的・法的・社会的課題」を検討することが世界的に提唱されています。この評価基準は、それぞれの英表記の頭文字をとって「ACCE」と呼ばれています。
